地球と人類が存続していくために、秘められた社会の図式を知ることや日本人の真の在り方をエネルギッシュに発信している、池田整治さん。
今回も、メルマガからの記事をシェアしていただきました。
「21世紀の公害」電磁波問題
晴耕雨読、屋根を叩く梅雨の雨音が心地よい。
というのも、雨が降ってなければ、周りからは草刈り機や耕運機の音が聞こえてきます。窓越しには、スイカやカボチャの間の草を手で抜いている妻の姿も見えます。
畑や田圃の畔だけでなく、家の周りの空き地の草も、梅雨時期はスゴイ勢いで伸びています。日々草刈り機で体力の続く限り、草刈りしないと間に合いません。とても、落ち着いてパソコンの前に座る心境ではなくなります。
ということで、この週末は雨が続き、静かに田舎暮らしを味わえると思っていたら、何やら途方もない暗雲の影がこの田舎にも忍びよっています。電磁波・5G問題です。
電磁波問題は、欧米では「21世紀の公害」と言われ、政府主導で予防策も立てられています。
例えば、スウェーデンでは「高圧送電線は住宅地から1km以上離れて設置すること」、英国では「16歳以下の児童は、緊急時を除いては、携帯電話の使用を控るように」と指導。
フランスでも、携帯電話の使用が健康に及ぼすリスクについてパンフレットを作成。米国では、脳腫瘍になったとして、携帯電話会社に巨額の損害賠償請求の訴訟が起こされています。
日本でも、平成14年8月24日の朝日新聞の第一面トップに「電磁波健康に影響」「超低周波全国疫学調査で確認」「小児白血病磁界が強いと発症率が倍増」と注意喚起されました。
高圧送電線からの電磁波だけでなく、パソコンやテレビ、携帯電話などから出ている電磁波の影響も今では、隠しきれなくなってきました。
電源に50Hz、もしくは60Hzの交流を使う限り、この電磁波被害からは逃れられません。
にもかかわらず、日本は先進諸国では唯一、電磁波に関して規制のない国です。大手メーカーの利益優先もあるし、電磁波問題が起これば、リニアモーターカーもできなくなる恐れがあり、今では完全にメディアでも情報封殺されています。
電磁波対策は、「超」低周波対策がポイントです。
超低周波電磁波場は、免疫システムに関わるホルモンのメラトニンや免疫グロブリンなどの生成を低下させたり、遺伝子を損傷、ガンが発生しやすくなるなど健康を損なう恐れがあると、最新の研究で指摘されています。
「電子レンジ」が電磁波問題の踏み絵
要するに、国民一人一人が、しっかり真実を知って、対処することです。その意味でも、電子レンジは、日本での電磁波問題の認識度を知るうえでのバロメーター・踏み絵と思います。
電子レンジは、電磁波で食材の原子を壊して発熱させて調理します。遺伝子組み換え食材を、自分で作って食べるようなものです。欧米など、電磁波問題をキチンと情報としてメディアが流す国では、使用禁止になっています。
ところが、日本は・・・？
毎日、どの放送局でも、料理番組で電子レンジを使った料理が、「便利」「早い」「美味しい」とお茶の間に届けられています。TVを使った「洗脳」と、私は思います。
そして、このメディア洗脳から解き放たれて、日本本来の家庭料理をお母さんが作るようになった時、電磁波問題も解決されるようになると、思っています。
要は、お母さんの無知は子供への罪。知ろうとしないことは大罪。
そして、5G問題が加わる
次世代通信規格「5G」の日本での導入が本格化してきました。総務省はNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波（周波数帯）を割り当て、今年４月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいます。省令を変更し、これまでの4G局を5G局に取り換え可能としました。この田舎でもカバーされるのでしょうか。
メディアのPRも盛んです。通信容量が100倍となり、映画2時間のダウンロードが3秒でできるなど、メリットばかりで、電子レンジ同様にデメリットは一切流しません。しかも、携帯を5G用に買い替える必要があり、通信業者にとっては、まさに「金のなる木」です。
しかし、電磁波問題の先進国では、5Gによる「健康被害」の医学的研究が明らかになってきました。なにしろ米中を中心に2万基の5G衛星が打ち上げられます。地上局は200ｍごとに設置されます。電子レンジの場合は、使わなければ被害はありません。しかし、5Gの場合は、エリア内で生活する限り、電子レンジの中での生活となり、5Gの使用の有無にかかわらず、影響を受けます。
欧米各地の医療・研究機関で明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。実際に、すでに5Gの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されています。
ベルギーでは5Gの実験、導入が全面的に禁止されることになりました。また、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな５Ｇの設置は延期する方針が決定されました。
アメリカのロナルド・パウウェル博士は、「5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから5Gを排除するしかない。被害を軽減する方法はほかにない。5Gの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張しています。
ところで、4Gの場合、周波数は6GHz、5Gとなれば30から100GHzになります。一般の市民がこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞のことなのです。
また、5Gが発するミリメーター波（ＭＭＷ）も問題です。なぜなら、この種のＭＭＷはアメリカの国防総省が開発したもので、暴徒の鎮圧に際して警察が使っている電子銃（ADS）そのもの。要は、5Gは武器としてもともと開発が始まった技術なのです。
結論として、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（DNA）にも作用を与える」とのことです。
世界保健機関（WHO）では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「2ｂ」としています。しかし、5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、もっとも高いリスクがあると判定しています。
また、従来の4Gと比較すれば、5Gの電波の浸透力は格段に強化されることになります。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、鉛の頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に1日24時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねません。
ロイズ社の賢明な判断と今後の自己防衛
2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめました。それは無線通信技術とアスベストを比較したものです。
すでに今から10年も前に出されたものですが、さすが世界最大の保険会社です。同社の分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたのです。
その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのですが、すべて拒否したのです。
5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのです。実に賢明な対応であったと思われます。
とはいえ、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいます。
またこれから5Gサービスの普及にともない、スマホの買い替えも一気に進むに違いありません。それに伴い、5Gの電磁波が人体や自然環境に影響を与えてきます。
残念ながら、日本では今のところ5Gに対しては、確実な防護体制を自己責任で構築するほかありません。物理的にいい周波数の「場」を形成して、その中で生活することです。
池田整治
いけだせいじ／作家、元陸上自衛官。1955年、愛媛県愛南町生まれ。防衛大学校国際関係論卒業。全日本実業団空手道連盟理事長であり空手８段。東藝術倶楽部顧問。1973年、陸上自衛隊少年工科学校前期課程修了後、防衛大学校入学。2008年、陸上自衛隊小平学校人事教育部長。2010年退官。最終階級は陸将補。オウム真理教が作ったサティアンへの強制捜査に自衛官として唯一人同行。その体験から、真の世界情勢を探究し、日本人の在り方を発信し続ける。著書に『マインドコントロール』シリーズ（ビジネス社）、『原発と陰謀』（講談社）、『脱・洗脳支配』（徳間書店）、『1000年先の地球のために 「滅びの道」から「永久の道」へ』（ナチュラルスピリット）など。
http://ikedaseiji.info/
『日本を救うのは「ヤマトごころ」と「武士道」の復活』
池田整治著／チャンプ
『1000年先の地球のために』
「滅びの道」から「永久の道」へ
池田整治著／ナチュラルスピリット